AIが世界を速くする横で、人はわざわざ手を遅くしている

AI関連企業が、より大きなモデル、より多くの半導体、より速いデータセンターを競っている。その同じ世界で、スマートフォンを簡素な携帯電話へ替え、紙の手帳や文房具を選ぶ人もいる。二つは正反対に見えるが、どちらも希少な資源を取り合っている。AI側では計算能力、暮らし側では人間の注意である。

フランスでは、若い世代の一部がSNSを止めたり、一定時間アプリを遮断したり、ダムフォンへ替えたりしている。Le Mondeが紹介した29歳の男性は、スマートフォンを1か月しまい、連絡用にインターネット機能のない携帯電話を用意した。紙の地図を買い、周囲へ連絡方法を説明する準備も必要だったという。便利さを捨てたというより、自分が情報を見る時間をもう一度選べるようにした例に近い。

フランス国立統計経済研究所（INSEE）は2026年、1万8000世帯を対象にデジタル利用調査を実施した。家庭のインターネット環境だけでなく、個人がスマートフォン、通常の携帯電話、そのどちらを使うかも調べる。ダムフォンへの回帰が多数派になったとはまだ言えない。ただ、接続の有無だけでなく、何を持ち、どう使うかが公的統計の対象になるほど、生活の差が広がっている。

日本では、紙と手で扱う道具に別の形で人が集まる。文具女子博の公式発表によると、2017年の開始から累計来場者は80万人を超えた。2026年6月の東京会場では、シールやノートなどを求める人の波が報じられ、数万円分を買う来場者もいた。機能だけならスマートフォンで代替できる物が、選ぶ時間、触る感覚、集める楽しさを含む体験として売れている。

ただし、これを『アナログ市場の復活』と一括りにはできない。日本の書店数は2026年3月末に9993店となり、初めて1万店を下回った。2025年度は102店が開いた一方、499店が閉じたと報じられている。紙が選ばれる場面が増えても、常設店舗の固定費、流通、人手まで自動的に支えられるわけではない。イベントに集中する支出と、日常の地域書店を維持する支出は別の流れである。

ここに、AIバブルの外側にある小さな経済が見える。生成物が大量に安く作られるほど、受け取る側の時間は足りなくなる。すると、情報を増やすサービスだけでなく、情報を遮る道具、選択肢を減らす端末、同じ趣味の人が集まる場所にも値段が付く。わざと不便にすることが商品になるのは、不便そのものではなく、注意の主導権を買い戻しているからだ。

一方で、デジタルから離れられる人には条件がある。仕事の連絡をパソコンで受けられること、家族や友人が別の連絡方法に合わせてくれること、地図や決済の代替を用意できること。接続し続けなければ働けない人にとって、オフラインは無料の自然状態ではなく、準備と協力を買える人の選択肢にもなる。

日本では2026年10月、約9万5000世帯、10歳以上約19万4000人を対象とする社会生活基本調査が行われる。仕事、家事、学習、趣味、ボランティアなどに一日をどう配分したかを調べる基幹統計である。結果が出れば、AI利用率だけでなく、読書、趣味、移動、睡眠へ実際の時間が戻ったのかを長いスパンで確認できる。

AIへの投資額とアナログ商品の売上を、そのまま勝ち負けで比べる必要はない。次に見るべきなのは、スマートフォン利用時間、単機能端末の利用、文具イベントの来場、書店の開閉店、趣味と睡眠に使う時間である。世界が速くなるほど、人は遅さを好むのではない。速さを使う時間と、使わない時間を自分で分けるために、お金を払い始めている。