人型ロボットの隣で、日本は介護士の腰を支えていた

ロボットのニュースでは、人型が走り、踊り、荷物を運ぶ映像が目を引く。杭州に本拠を置くUnitree Roboticsも、四足歩行ロボットから人型へ製品群を広げてきた。同社公式サイトでは、人型のR1を4,900ドルから、G1を13,500ドルで販売している。ロボットを研究室の特注品ではなく、価格表のある製品へ近づける動きだ。今回の着想元になった海外Yパパラジオの動画も、「ロボット大国だった日本は、なぜ人型競争で目立たないのか」という問いを置いている。

ただ、日本のロボットが止まっていたと見ると、別の動きを見落とす。日本では少なくとも2015年ごろ、介護者や作業者の腰を補助する装着型ロボットがすでに市場の創成期にあった。経済産業省によると、HAL腰タイプなど数社の製品化が進み、2017年には腰補助用装着型身体アシストロボットのJISが生まれた。マッスルスーツやスマートスーツのように、利用者を抱き上げる介護士の腰部負担を減らす機器も介護現場で試されてきた。人に似たロボットではなく、人の背中に沿って働くロボットである。

この二つは、同じ競争の勝者と敗者というより、商品化の向きが違う。人型ロボットは、人間向けに作られた階段、棚、工具、通路をそのまま使える汎用性を狙う。成功すれば用途は広いが、安全性、稼働時間、器用さ、導入価格を同時に解く必要がある。装着型支援は、移乗や前屈といった負担の大きい動作に用途を絞り、人は判断と対話を担ったまま、力だけを補う。市場は狭く見えても、現場の一つの痛点から入れる。

介護で重要なのは、ロボットが何人分の仕事を置き換えるかだけではない。厚生労働省は、必要な介護職員数を2022年度の約215万人から、2026年度に約240万人、2040年度に約272万人と推計している。同省は介護施設の労働災害が増えているとして、腰痛予防を対策項目に挙げる。採用数だけを増やしても、腰を痛めて離職すれば供給は安定しない。アシストスーツの価値は、一回の持ち上げ能力より、職員が何年働き続けられるかに現れる可能性がある。

国内で足りなければ海外から働き手を迎えればよい、だけで済む話でもない。介護を必要とする人はどの国にもいて、働く人にも生活と家族がある。人の献身を使い切る前提では、平穏な日常は長く続かない。ネットで買い物をすることが特別ではなくなったように、持ち上げる、運ぶ、見守るといった負担を機械に分けることも、やがて文化的な暮らしを維持するための普通の社会基盤になるのではないか。ロボットは未来の見世物というより、人が人らしく働き、介護を受けるために必要な道具として考えたい。

もっとも、装着すれば腰痛が解決すると断定はできない。機器の重量、装着時間、暑さ、動作との相性、充電、衛生管理、教育、利用者の安心感まで含めて運用を変える必要がある。厚生労働省が2026年に視察した介護現場でも、アシストスーツは見守り機器やインカムなどと組み合わせて説明されていた。一台の万能ロボットではなく、小さな機器を重ねて勤務環境を変える発想だ。

杭州の人型ロボットと、日本の腰部支援を並べると、次に見る数字も変わる。人型では出荷台数、実売価格、現場で自律稼働した時間、継続受注が重要になる。介護支援では導入施設数だけでなく、実際の装着率、移乗一回あたりの負荷、腰痛による休業、離職率、機器を外した理由を追う必要がある。舞台で一回転できることと、夜勤で毎日使われることは、別の性能だ。ロボット産業を見る時、機械が人の形に近づいたかだけでなく、仕事のどの痛みに近づいたかを観測したい。