日欧で同じ「物価3％」でも、中身は同じではない——エネルギー圧力の残り方

物価が3％前後になるという数字だけを見ると、日本とユーロ圏は同じ場所にいるように見える。HERMESが候補に残したのも、両地域でエネルギー圧力が消え切らないという共通点だった。しかし、指数の定義と圧力の通り道を分けると、中身はかなり違う。

日本銀行の2026年4月展望レポートでは、政策委員による2026年度の消費者物価指数（生鮮食品を除く）の見通し中央値は前年度比2.8％だった。生鮮食品とエネルギーを除く指数は2.6％で、エネルギーを含む方が0.2ポイント高い。日銀は、原油価格の上昇が輸入代金を増やし、企業収益と家計の実質所得を押し下げる経路を示している。

ユーロ圏では、ECBスタッフの2026年6月見通しが2026年のHICPを3.0％、エネルギー項目を8.4％と予測した。エネルギー上昇率は2026年7–9月期に12.5％でピークを迎える想定で、総合指数は2027年2.3％、2028年2.0％へ鈍化する。これは実績値ではなく、原油・ガス価格や中東情勢などの前提に依存する予測である。

ここで2.8％と3.0％を順位のように比べてはいけない。日本は年度のCPI（生鮮食品を除く）、ユーロ圏は暦年のHICPで、対象期間も品目構成も異なる。比べられるのは、エネルギーの衝撃が家計と企業へどう届き、どれだけ長く残ると各中央銀行が見ているかである。

日本では、原油高が円安と重なると輸入価格の上昇が強くなる。企業が費用を販売価格へ移せるか、賃金が物価に追いつくかによって、同じ原油価格でも家計への痛みは変わる。補助金や税制は表面のCPIを一時的に動かすが、企業の仕入れ費用まで消すわけではない。

ユーロ圏では、ECBが2026年の総合HICP上昇を主にエネルギー価格で説明する一方、エネルギーと食品を除くHICPも2.5％と見込む。燃料価格の急騰が落ち着いた後に、サービス価格や賃金を通じた圧力がどこまで残るかが次の焦点になる。エネルギーだけ下がっても、すべての価格が元へ戻るとは限らない。

二つの見通しに共通する弱点は、原油価格が先で、家計の実感が後から動くことだ。日銀は見通し期間の終盤にドバイ原油が70ドル台へ下がる前提を置く。ECBも2027年にはエネルギー上昇率がマイナスへ転じると予測する。前提どおり価格が下がるか、下がっても小売価格へ届くまで何か月かかるかで結果は変わる。

次に追う数字は、見出しの物価率だけではない。原油と為替、エネルギーを除いた物価、名目賃金と実質賃金、家計消費、企業の価格転嫁を同じ時間軸へ置く。日欧で3％という数字が並んだ時こそ、『何が上げた3％か』『誰が負担している3％か』『いつ剥がれる3％か』に分解した方がいい。